« March 2005 | Main | May 2005 »

Saturday, April 23, 2005

THE REAL "DAY AFTER TOMORROW"

■気候変動に関する政府間パネル(IPCC) :第三次評価報告書 第一作業部会報告
 政策決定者向けの要約 (気象庁訳*

いつだったかしばらく前のことに成るけど、ケーブルのニュース番組で一瞬だけ報道されているのをザッピング中に見かけたことがあって、それ以来物凄く気に成っていたんだけど、覚えていたのは地球で現在起きている気象の変動の最新状況を、IPCCという組織が調査報告書をリリースして、番組のアナウンサーによると、これが相当シリアスな内容・・・というものだった。

丁度タイミング良く覗いてみたecoblogEEICの維田主任研究員のブログ)に、このリポートに関連したエントリーがあった。

南極の氷柱だけじゃない、氷河も凄い勢いで融けだしているそうだ。

April 23, 2005 in Current Affairs, Ecology, Economy, Politics, Science, Television | Permalink | Comments (0) | TrackBack

『ハイパーソニック・サウンド』 超指向性スピーカーの革新

■狙った相手だけに聞かせる音声伝送システムにMIT発明賞 (WIRED NEWS)

あのBOSEの故郷でもあるマサチューセッツから、またもや革新的なサウンド・システムが生まれたようだ。下のスペックが本当だとしたら、もうこれはSFの世界に近い。マジな話、何としても一度実際に体験してみたい。

アプリケーションとしても応用領域はまさに宇宙的で、あらゆる産業、軍事、諜報、教育、エンターテイメント、スポーツ、ETC.ETC..ほとんど無限大の可能性がある。

 米マサチューセッツ工科大学(MIT)が優れた発明家に贈っている『レメルソンMIT賞』の今年の受賞者に、超音波を使った単一指向性の音声伝送システムを開発した米国の発明家エルウッド・ノリス氏が選ばれた。現在普及しているスピーカーが80年前に発明されて以来の“革新的音響技術”という。22日(米国時間)の授賞式で賞金50万ドルが贈られる。

 ノリス氏の発明は『ハイパーソニック・サウンド』(HSS)と名づけられたシステム(日本語版関連記事)HSSの音波は、ちょうどレーザー光線のように、数十メートル先まで一直線に伝わり、離れた対象者にピンポイントで音を伝えられるという特徴がある。

 単一指向性に優れる超音波の特性に着目し、2つの超音波を混ぜ合わせて、単一指向性を維持したまま可聴範囲の周波数を持つ音波を作り出した。ノリス氏が創業した米アメリカン・テクノロジー社は、1999年にHSSの特許を取得。2002年に商品化した。

 HSSの音は軸線上にいない人にはまったく聞こえないため、室内や車内で複数の人が別々の音楽を聞くなどの利用法が検討されている。また、スーパーマーケットの特定の売り場やレジで限られた客に向けて情報を流したり、遠くの標的に大音量の騒音を投射して兵器にすることなども考えられるという。

例えば公園やスタジアムのようなオープンな空間に展開する群集の中から、狙った特定の一人だけにオーディオを聴かせる事が出来るんだから、使い方によっては物凄く危険。これのせいで「今確かに頭の中でメッセージが聴こえたんです!」と主張する人たちが突如増加しても不思議じゃない?

April 23, 2005 in Current Affairs, Media, Music, Politics, Science | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Thursday, April 21, 2005

【アメリカ帝国は衰退するか】

■真実味を帯びてきたアメリカの衰退

9.11をきっかけにして、これまでも「アメリカの没落」的な見方があった。なかでも、基軸通貨であるドルの暴落をキーワードにした「アメリカ発世界恐慌説」は、かなり説得力のあるシナリオの一つだ。

しかし、あまりにも悲観的なその予測は、ややもすると終末論的な色彩も伴っていて、果たしてどこまでリアルなのかというより、そうした状況が起きること自体を否定したい気持から感情的に受け入れがたいという部分もあった。

がしかし・・・。どうもブッシュ再選以降、ひょっとしたら本当にそういうことに成りつつあるのかもしれないという現象が、様々な局面で顕在化しているようで心配だ。

いつも拝読している田中宇さんのコラムも、度々この問題を取り上げてきたけれど、昨日配信された『アメリカの衰退と日中関係』は、これまでの経緯をふまえた現状分析がコンサイスにまとまっていて、この問題を考える上で貴重な視点を提供してくれる。

関心のある人は是非彼の過去の関連コラムも含めてチェックしてみていただきたい。

April 21, 2005 in Ecology, Politics | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Wednesday, April 20, 2005

【大統領専用機「iPod One」】

■ブッシュ大統領のお気に入りは、カントリー音楽らしい (CNN.co.jp

このニュース、結構色んなBlogで取り上げられている。小ネタとしては確かに秀逸。まあ、大方の予想通りブッシュさんはカントリーがお好きなようで、このニュース自体にあまり意外性はないけれど、これでApple信者やiPodユーザーの好感度はアップしたかもしれない?

それにしてもザ・ナックの「My Sharona」ねぇ・・・。まさに“団塊の世代のロックンロール”だな。自転車漕ぎ漕ぎ、「ママママ~イシャロナ!」って口ずさんでるんだろうか。面白すぎる。

米ブッシュ大統領が愛用する携帯音楽プレーヤー「iPod」のプレイリストを、米紙ニューヨーク・タイムズが11日付で掲載した。これによると、ブッシュ大統領のお気に入りは、カントリー音楽らしい。

同紙記事によると、「iPod One」とも呼ばれる大統領専用iPodには、ジョージ・ジョーンズやアラン・ジャクソン、ケニー・チェスニーなど、カントリー音楽を中心に、約250曲が収められていた。

特にお気に入りの曲は、ヴァン・モリソンの「ブラウン・アイド・ガール」と、ブッシュ大統領が大リーグのテキサス・レンジャーズのオーナーだった頃、球場で流れていたジョン・フォガティの「センターフィールド」だという。

このほか、ジョン・ハイアットの「Circle Back」やジョニ・ミッチェルの「(You're So Square) Baby I Don't Care」、ザ・ナックの「My Sharona」などを聴いていることもわかった。

このiPodは昨年6月、双子の娘ジェナさんとバーバラさんから、誕生日プレゼントとして贈られたもの。音楽のダウンロードはスタッフが担当している。

ブッシュ氏のメディア担当のマッキノン氏によると、大統領は米テキサス州クロフォードの私邸でマウンテンバイクに乗る際に、iPodで音楽を聴いているという。

ブッシュ大統領のプレイリストについて米音楽誌ローリング・ストーンのレビー副編集長はニューヨーク・タイムズ紙に対し、「自分を嫌っているアーティストを好きだというのが、なかなか面白い」とコメント。昨年の米大統領選挙でブッシュ再選防止を呼びかけるコンサート・ツアーを開いたジョン・フォガティを、大統領は好んで聴いているらしい。

レビー副編集長はさらに、大統領の「お気に入りアーティスト」について「団塊の世代のためのロックンロールと、団塊の世代にむけて最近のナッシュビルが発信している音楽がほとんど。安全で信頼できて愛にあふれた、聴けば気分が良くなる音楽ばかり。たとえばセックスピストルズとは全くの別物だ」と評している。

英紙タイムズのコラムニスト、ケイトリン・モランさんも、「黒人やゲイのミュージシャンはいないし、ワールドミュージックも入っていない。女性は1人だけだし、最近25年間の音楽も、ビートルズもない」と指摘している


April 20, 2005 in Music | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Tuesday, April 19, 2005

【中国の御都合主義的歴史教育】

■中国の歴史教科書が書かないこと <CNN.co.jp

日本の歴史認識を激しく糾弾する中国に対して、何故か日本のメディアより海外の通信社の方がはるかに大局的な報道をしている。例えばこれはCNNが報じたAPの記事。

中国・上海(AP) 中国の歴史教科書には書いてないことがいくつかある。たとえば1989年の民主化運動。あるいは中国共産党の失敗がもたらした飢饉(ききん)で死亡した数百万人のこと。あるいは中国が攻撃を開始した中印紛争や中越戦争のこと。

中国政府と、中国で反日デモに参加する市民は口々に、日本政府が検定で合格させた新しい歴史教科書が従軍慰安婦問題など旧日本軍の悪行を隠蔽していると批判している。一方で、中国で使われている歴史教科書は、共産党体制下の自国の歴史や周辺国との関係について、相当部分を省略している。

米メリーランド・アナポリスの海軍士官学校で歴史を教えるマオチュン・ユ教授は、「中国でナショナリズムが高まる中、ナショナリズムの要請に応じて歴史を書き直し修正する動きが、国中でさかんになっている」と指摘する。

中国の歴史教科書の主題は、中国人民がいかに日本など諸外国にひどい目に遭わされたかという国家的被害者意識を強調すると主に、1949年に政権を握った中国共産党を礼賛し、反政府の声を一切切り捨てることだという見方をする専門家は多い。

中国の教科書は、抗日戦線など日本をはじめ諸外国との戦いで死んでいった者のことを、国のために「崇高な犠牲をはらった」者として称えている。

教科書には、中国人が外国の侵略者に抵抗する姿などを描いたプロパガンダ画が使われている。教科書に掲載されているこの図とよく似た姿で、反日デモに参加した若者たちは日本大使館や総領事館などに投石していた。

中国随一の国際都市・上海で使われている8年生の歴史教科書は、日本人のことを繰り返し「日本鬼子」という蔑称で呼んでいる。

この教科書は日本軍による残虐行為に焦点をあて、1937~45年の日中戦争で中国人3500万人が犠牲になったという中国政府の公式見解を繰り返している。

教科書には、「日本軍は行く先々で放火し殺害し盗み略奪した。連中が行わない悪行などなかった」と記述している。

この教科書はさらに、中国はとりわけ1949年の共産党政権発足以来、侵略者では決してなかったというイメージを強調するため、重要な歴史上の事件を省略している。

たとえば教科書には、1962年に中国人民解放軍の攻撃で始まった中印国境紛争についての記述がない。中国政府と友好関係にあったカンボジアにベトナムが侵攻し、ポル・ポト政権を崩壊させたことへの懲罰的意味も込めて、中国軍が1979年にベトナムを攻撃した中越戦争についても、何も触れていない。

このほか、中国の歴史教科書には──

1989年の民主化運動と天安門事件。 (1000人以上の一般市民が装甲車や戦車によって轢き殺された。)

・1958~61年に農工業の大増産政策として毛沢東政権が導入した「大躍進政策」。経済混乱と飢饉につながり、中国国内の3000万人が餓死したとさ れている。

──などの記述がない。

また歴史教科書は、朝鮮戦争の開戦のきっかけについて、中国の友好国・北朝鮮が1950年6月に38度線を越境して南側に侵攻した事実に触れず、単に「内戦が始まった」と書くにとどまっている。また、米国が中国領土を侵略しようとしたため、中国はやむなく介入せざるを得なかったという説明をしている。

7年生の歴史教科書では、朝鮮戦争で米軍が生物兵器を使用したと断定。これは中国や北朝鮮、旧ソ連政府が一貫して主張したことだが、立証はされていない。

英オックスフォード大学の中国専門家シンミン・ショー氏は、日本の教科書が歴史を歪めているのは、自分たちの恥を受け入れたくないからのように見えるが、中国による歴史の改ざんは共産党体制の維持が目的のようだと指摘。「(中国にとって)過去を認めないのは、計算された政策だ」とショー氏は話している。

またCNNは一昨日にも以下のような記事を配信している。

日中関係、摩擦の要因 (CNN.CO.JP)

日本と中国は数十年にわたり、第二次世界大戦の「歴史認識」をめぐってもめてきた。今月に入ってから中国各地で続く反日デモも、歴史認識問題が大きな要因となっている。

英エコノミスト誌によると、日本政府は1972年の国交正常化以来、少なくとも17回、中国での戦争について中国へ謝罪している。

01年になって「新しい歴史教科書をつくる会」の中学校歴史教科書が、文部省の教科書検定に合格したのを機に歴史認識問題が再燃した。この教科書は、1937年の「南京大虐殺」を過小評価し、従軍慰安婦問題を無視し、日本の戦争目的はアジア侵略ではなく欧米の植民地支配からの解放だったと論じているなどの点が、批判されている。

さらに日本の小泉純一郎首相が靖国神社参拝を続けていることも、かつて日本に侵略されたアジア諸国の怒りを買っている。このため小泉首相の訪中は01年を最後に中国側が拒否する事態となっている。

中国の温家宝首相は04年11月にラオス・ビエンチャンで開かれたASEAN首脳会議に出席した際、小泉首相と会談。小泉首相による靖国参拝が「中日関係を阻害する最大の障害物だ」と述べている。

歴史認識に関する一連の問題に加えて、日本が昨年12月に発表した新防衛大綱が初めて中国の軍事力近代化などについて「動向には今後も注目していく必要がある」とへの警戒感を明記した。また2月には日米安全保障協議会(2プラス2)が共通戦略目標として、台湾海峡問題に言及。こうした動きに中国は反発し、日中の摩擦はさらに高まった。

日中はさらに尖閣諸島の領有問題や東シナ海の石油・ガス田開発をめぐり対立。国連安全保障理事会の改革に伴い、日本が常任理事国入りに名乗りを上げていることも、アジア唯一の常任理事国・中国の強い反発を買った。日本の常任理事国入りに反対するインターネットの署名活動には、中国系の人々数百万人の署名が集まっているという。

多くの専門家は、中国国内の反日デモはこうした日本との摩擦問題を争点としながら、ナショナリズムの高まりなど国内の政治状況を背景にしていると指摘している。

そしてワシントンポストも同じような観点から昨日、同誌のコラムでこの中国の御都合主義的歴史認識について記述している。

著者のFred Hiatt氏の論旨は、「国連安保理の常任理事国である中国は、日本に対して歴史認識を正すよう求めている。常任理事国入りを目指すならば当然の事だという主張だ。しかし、本当にそうだろうか?」

「日本はいうまでもなく、過去半世紀に渡って民主主義国家として成功し、世界経済のけん引役として、また戦争を放棄した憲法を持った国として歩んできた。」(これは重要なことで、外交手段としての戦争を放棄した憲法第九条を持つ日本と、台湾の独立を阻止する為に、わざわざ「反国家分裂法」なんていう法律を制定して、台湾への先制攻撃を正当化しようとしている中国との違いは明らかだ。)

「今回問題となっている歴史教科書の問題にしても、日本の教育システムはこの教科書の使用についてはそれぞれ現場の選択に任されているし、日本ではこれまで、アジアに対する戦争責任についても新聞や雑誌などのメディアや大学などで延々と、そしてオープンに議論されてきた。また、政治家の靖国参拝問題に対しても、賛成意見もあれば反対意見もある。」

「これを中国と比べてみれば、中国は明らかに共産党が選択した、しかもその時々で都合良く修正される唯一の歴史観しか存在しない。」

「彼等の教科書には、1989年の天安門事件で死者が出たことは一切言及されていないし、日本が南京で30万人を虐殺したことを過小評価しているというならば、1958年から1962年に毛沢東政権が導入した「大躍進政策」が経済混乱と飢饉につながり、中国国内の3000万人が餓死したことや、1950年のチベット侵攻、1979年のベトナム侵攻などについての記述も一切ない。」

「おまけに、彼等によれば第二次世界大戦で日本を敗戦に追い込んだのは中国の共産ゲリラであって、そこにはパールハーバーや、硫黄島、ミッドウェイの海戦などは一切関わっていないとされている。」

「こうした歴史問題について、オープンな議論が許されている国においては歴史認識は常に修正され、真実に近づく可能性があるが、しかし独裁的な専制国家においてはそのような望みはない。」というものだ。

全くそのとおり!中国には日本の教科書問題や歴史認識について批判する資格は無いと断言できる。

China's Selective Memory (washingtonpost.com)

By Fred Hiatt Monday, April 18, 2005; Page A17

China, a permanent member of the U.N. Security Council, has made clear that it doesn't think Japan is deserving of similar status.

You might wonder why not. After all, Japan is one of the world's largest contributors of foreign aid and most generous backers of the United Nations, a successful democracy for more than a half-century, with a powerhouse economy and a constitution that forbids aggression.

But here's the problem, Chinese Premier Wen Jiabao explained last week: "Japan needs to face up to history squarely." After another weekend of anti-Japanese protests and riots in China, China's foreign minister yesterday amplified that "the main problem now is that the Japanese government has done a series of things that have hurt the feelings of the Chinese people . . . especially in its treatment of history."

Truth in history is an interesting standard for great-power status. One intriguing response would be for Japan to embrace it and suggest politely that, if China wants to keep its Security Council seat, it ought to do the same.

There's no doubt, as Premier Wen implied, that some Japanese have a hard time admitting the terrible things their troops did in China, Korea and other occupied Asian countries before and during World War II. Apologies sometimes seem to be mumbled, and textbooks sometimes minimize past crimes.

Recently, for example, Japan's education ministry approved a textbook that refers to the 1937 Nanjing Massacre as an "incident" during which "many" Chinese were killed, though some estimates of civilian deaths run as high as 300,000. News of these textbooks helped spark the anti-Japanese riots in Chinese cities.

But put the issue in some perspective: Many textbooks receive ministry approval in Tokyo, and no school is forced to use any particular one. Issues of war guilt or innocence, and of proper historiography, are debated endlessly and openly in Japanese newspapers, magazines and universities. Some Japanese demonstrate against politicians who won't go to Yasukuni Shrine -- where Japan's war dead, including some who were judged war criminals, are honored -- while other Japanese demonstrate against politicians who do go.

Compare this to the situation in Premier Wen's China. There is only one acceptable version of history, at least at any given time; history often changes, but only when the Communist Party decides to change it.

For example, according to a report by Howard W. French in the New York Times last December, many textbooks don't mention that anyone died at what the outside world knows as the 1989 massacre of student demonstrators near Tiananmen Square. One 1998 text notes only that "the Central Committee took action in time and restored calm." Anyone who challenges the official fiction is subject to harsh punishment, including beatings, house arrest or imprisonment.

And if the 300,000 victims of the Nanjing Massacre are slighted in some Japanese textbooks, what of the 30 million Chinese who died in famines created by Mao Zedong's lunatic Great Leap Forward between 1958 and 1962? No mention in Chinese texts; didn't happen.

Well, you might say, how a nation treats its internal history is less relevant to its qualifications for the Security Council than whether it teaches its children honestly about its wars with other nations. A dubious proposition, but no matter; as the Times found in its review of textbooks, Chinese children do not learn of their nation's invasion of Tibet (1950) or aggression against Vietnam (1979). And they are taught that Japan was defeated in World War II by Chinese Communist guerrillas; Pearl Harbor, Iwo Jima and Midway don't figure in.

"Facing up to history squarely" isn't easy for any country. Americans don't agree on how to remember the Confederacy. Russia can't yet admit to Soviet depredations in the Baltic republics. And, yes, Japan too often sees itself purely as a victim of World War II.

But in countries that permit open debate, historical interpretations can be constantly challenged, revised, maybe brought closer to the truth. In dictatorships that use history as one more tool to maintain power, there's no such hope.

China's Communists used to find it useful to vilify Russia in their history texts. These days, for reasons of China's aspirations to lead Asia, Japan makes a more convenient villain. Next year might be America's turn. The reasons may be complex, but none of them has much to do with facing history squarely.

正面から歴史に向かい合うことはどんな国にとっても簡単なことではない。中国が自ら自国民に対して隠し続けてきた歴史上の汚点を、きちんと包み隠さず国民に提示することが出来るのなら、僕等もまともな国として付き合うことが可能かもしれないけれど、少なくとも現時点でその可能性は限りなくゼロに近い。

ということは、当分の間中国の愛国主義教育で洗脳された20代30代の若者達が正しい歴史認識を持つことはないだろうし、したがって今回火が着いてしまった反日運動は沈静化するどころか、これから数年あるいは数十年間潜在的に続くことになる。

「抗日戦争は終わっていない。」「骨の髄まで日本を憎む。」と心の底から叫ぶ彼等は、全ての問題は日本にあるという中国共産党の主張に対して疑問を呈することもない。ある意味であのオウム真理教の信者達と何ら変わらないわけだ。

見方を変えれば彼等も被害者だといえるかもしれないけれど、一旦刷り込まれた洗脳を解くのがいかに大変か、僕たちは一連のオウム事件でいやというほど見てきたわけで、それが何十万人何百万人どころか、おそらく何億人という単位で存在する事を考えると、この問題の深刻さが分かるだろう。

そしてまことに残念ながら、そういう人たちが将来を担う中国という国と、これからも隣国として何十年間も相手にしていかざるをえないのだということを、僕達は改めて認識する必要がある。

April 19, 2005 in Politics | Permalink | Comments (0) | TrackBack

【反日アピールのきっかけはODA打ち切りだったりして?】

■対中円借款の打ち切り表明 日中認識に深い溝 (産経新聞社

日本政府が中国に対するODAの打ち切りを発表したのはちょうど一ヶ月前のこと。そして反日デモがスタートしたのはその一週間後。今回のデモは中国当局が活動家を使って仕込んでいる可能性が高いと云われているけれど、個人的には表向きに言われている理由より、こっちの方が動機として怪しいのでは?と思っている。

政府は三月十七日、中国向け政府開発援助(ODA)の大半を占める円借款の新規供与を平成二十年の北京五輪をめどに取りやめることを正式に表明した。また、十六年度分の対中供与額を四年連続で削減し、前年度比11%減とすることも表明。四半世紀にわたる対中ODAに一応の区切りがつくことになった。しかし、この間、「ODAは政策手段として有効だった」と自画自賛する日本に対し、中国側は「戦後賠償の一環」と位置づけ、認識はかみ合わないまま。新規供与をやめても、完済まではなお、時間がかかる。対中ODAとは何だったのか、その意味づけが改めて問われている。

 対中ODAは、中国の改革・開放路線を支援する名目で昭和五十四年十二月、訪中した大平正芳首相(当時)が表明して開始。平成十五年度までの累計で約三兆三千三百三十四億円に上る。

そして今日入ってきたのは、このニュース。

■IMF委員会で中国財務省が日本のODA減少を批判 (MSN-Mainichi INTERACTIVE

 中国財務省の李勇次官は17日、世界銀行・国際通貨基金(IMF)の合同開発委員会で演説し、「先進国の一部が政府開発援助(ODA)を国民総生産(GNP)比0.7%に増額するという目標に遠く及ばないことは見過ごせない」と指摘し、暗に日本のODAの減少を批判した。

 経済協力開発機構(OECD)の統計によると、04年の日本のODA実績は前年比0.2%減の88億5900万ドルと、4年連続で減少している。

中国向けのODAについては、ちょっと古いデータだけど、こんなアンケート調査結果がある。

■中国:6割以上が日本の対中ODAを「知らない」 (中国情報局

  この調査は2003年12月11日から12月30日まで、「新秦調査」オンラインモニターをメールDMによって調査アンケート票URLに誘導して行われたもので、中国全土の18歳以上の一般消費者、男女5000人から有効回答を得た。

  日本の対中ODAについては6割を超える中国人が知らないことになる。また、ODAの中国経済に対する役割について、「比較的重要な役割を果たしている」という回答が最も多く、38%程度となっている。

  ODAの実施について、「戦争に対する謝罪の意味も含めて当然」が18%であるのに対して、「日本の国際支援に対して感謝すべき」と考えている人が23%程度になっている。「謝罪的な部分もあるし、国際支援でもあり感謝すべき点もある」との回答が最も多く、37%に達している。

  今後の日本の対中ODAについて、「増やしていくべきだと思う」が4割以上で最も多くなった。次いで多かったのが、「現状のままでいいと思う」で21%程度。

一説には6兆円(!)とも云われるODAを拠出しても、ほとんどの人民はそれを知らないという現実。もちろん、日本を仮想敵国として国民を洗脳してきた中国当局としては、積極的に宣伝するつもりは毛頭ないんだろう。

ということで、日本としてはこれまで折に触れて謝罪もしているし賠償もしてきた“つもり”だったんだけど、『つもりに成ってるんじゃないわよッ!!(by 柴田理恵@ワハハ本舗)』ってな感じで怒られちゃったわけだ。どうだろ、この際『No More Mr. Nice Guy!!(by Mask2)』ってな訳には行かないのかね・・・。

April 19, 2005 in Current Affairs, Economy, Politics | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Friday, April 08, 2005

【アル・ゴアが狙う ネットとメディアの融合ビジネス】

■ゴア元米副大統領、双方向ケーブルテレビの開局を発表 (Hotwired

さすがは“自称”インターネットの父、アル・ゴア元副大統領!?ネット・カルチャーとテレビ・メディアの良いとこ取りを狙った新しいモデルと成るか?ジャパネット・ホリエモンにも教えてあげたらどうでしょう。

 このテレビチャンネルはインターネット世代をターゲットにしており、ビデオ・ブログの即時性とリアリティー番組[一般人を特定の現実的シチュエーションに置いてその行動を楽しむ番組]ののぞき見趣味を融合させたものになるという。

 視聴者は番組を見るだけでなく、短いデジタル映像を撮影して編集し、カレントTVのウェブサイトにアップロードできる。カレントTVの編集者とサイトの訪問者が気に入った映像は、1900万人の視聴者が見込まれているカレントTVの番組として放送される。

このモデルのビジネス的なポテンシャルの期待値は相当高いのだろうか。出資メンバーもゴア氏を筆頭に錚々たるメンバーが顔を揃えている。

 カレントTVは8月から、ケーブルテレビ・チャンネル『ニュースワールド・インターナショナル』(NWI)の跡を継ぐ形で放送を開始する。ゴア氏は昨年5月、複数の投資家とともに、7000万ドルでNWIを買収した。出資メンバーには、カレントTVのジョエル・ハイアット最高経営責任者(CEO)、シリコンバレーの有名人ビル・ジョイ氏(米サン・マイクロシステムズ社の共同創立者)、投資家のリチャード・ブラム氏などが名を連ねる。

どんな放送になるのかまるで見当も付かないけど、何となく楽しみ。日本で視聴出来ないのは残念だけど、とりあえず株買っとく?

April 8, 2005 in Economy, Media, Television, Web Culture, Weblogs | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Thursday, April 07, 2005

【裏・マイケル 放送されなかったインタビュー?】

■マイケル・ジャクソン笑撃のインタビュー“アニメ” (Michael's Lost Interview

Mjmovie 現在行われているマイケル・ジャクソンのセクハラ裁判のキッカケになったイギリスのドキュメンタリー番組「マイケル・ジャクソンの真実」をパロッたアニメ作品。全米で既に700万人が視聴したという超人気ぶり。

パロディーとはいえ、結構彼のキャラクターがそのまま活かされたような内容で、日本語テロップも付いているし、オリジナルの番組を見た人はもちろん、見ていない人も充分に楽しめます。

これが気に入った人は、続編のMichael's Lost Interview Episode Twoもチェック!

April 7, 2005 in Current Affairs, Film, Music, Television | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Wednesday, April 06, 2005

【反日三兄弟】

■“反日”というキーワードで一致団結する中国、韓国、北朝鮮・・・

果たして何処までエスカレートするんだろう?北朝鮮の支離滅裂な罵詈雑言にはもう慣れっこだけど、核開発問題を巡る6カ国協議なんか、もうどっかへ吹っ飛んでしまいそうな勢いで反日強硬路線を鮮明に打ち出してきた中国と韓国。この反日三兄弟に共通しているのは、官民上げて反日運動という“外交戦争”を展開しているという部分だ。

尖閣諸島と竹島という、日中/日韓間で永年燻りつづけていた領土問題がトリガーに成って、さらに国連安保理常任理事国入りの問題が絡んで両国で反日機運が盛り上がりつつあるところへ、今度は教科書の検定問題。火に油を注ぐには絶好の(そして最悪の)タイミングだ。

日本常任理入り反対署名が各地に波及―中国

 発起人のひとりである女性は、「常任理事国の任務は世界の平和を守ることだ。日本は過去の歴史と正面から向き合わないばかりか、首相は何度も靖国神社を参拝しているし、最近では右翼的な覇権思想をあらわにしている」と激しい口調で非難。「全世界の中国人が団結して世界の平和を守るため、日本の常任理事国入りに反対するべきだ」と興奮した様子で叫んだ。

「日本、資格なし」 韓国国連大使、常任理入り反対表明

 韓国の通信社、聯合ニュースによると、金大使は同日、ニューヨークで韓国人記者団に、日本について「周辺国の信頼を受けず歴史を反省しない国は国際社会の指導的役割を果たすことに限界がある」と述べ、「日本に理事国入りの資格はない」と明言した。

背後に巨大ボイコット組織=日本製品「不売」運動拡大へ

 この組織は全国700社以上の会員を持つ小売業界団体「中国連鎖経営(チェーンストア)協会」を中心に、今月1日結成された。中国の小売業トップ10に入る「農工商超市」(上海)など大手スーパーも加わり、既に店頭からアサヒビールと味の素の製品を撤去した。

韓国が「歴史企画団」 大統領直属 領土など反日推進

 「正しい歴史企画団」(略称)は盧大統領の側近である金秉準大統領政策室長を団長、外交通商省の趙重杓・在外国民領事担当大使(前駐日公使)を副団長に「歴史対応チーム」「独島対応チーム」「法律チーム」など五つの班を置く。

 企画団には国際社会から「日本海」や「竹島」の名称を排除させる活動を行う「国際表記・名称担当大使」も含まれ、国際舞台での“反日運動”も推進することになっている。

 企画団には外交、教育、行政自治、法務省や政府弘報処など政府の各省庁から約三十人のスタッフが派遣されるほか、市民団体代表や専門学者、研究者などによる諮問委員会も設置し、実質的には官民合同の反日推進機関になる。

 最大の狙いは教科書問題や領土問題で韓国側の主張を日本および国際社会に積極的にPRし、日本を外交的に屈服させることで、とくに「正しい歴史企画団」という名称が物語るように、日本との相互理解ではなくあくまで韓国の立場を「正義」として日本に受け入れを迫るという発想になっている。

中国が「強い憤り」表明 阿南大使に

 北京の日本大使館などによると、喬次官は「是非を区別せず、黒を白と言いくるめた教科書を出したことに憤慨を表明する」と非難。日本政府に「侵略の歴史を反省するという約束を誠実に履行し、直ちに有効な措置を取る」よう要求した。

竹島の表記で韓国が「深刻な憂慮」

 声明は、「日本の独島領有権主張は、過去の植民地侵略を正当化し、わが民族の解放の歴史を否定するものだ」としている。

中国が戦後一貫して日本を仮想敵国として反日教育を行ってきたことは周知の事実だけど、ワールドカップの共催や韓流ブームやかなんかでここ数年比較的フレンドリーだった韓国も、“遂に堪忍袋の緒が切れた!”的なジェスチャーと共に外交戦略を大きく反日へシフトしたことは明らかだ。この方向転換は何を意味するのか?

盧武鉉外交 日米韓同盟離脱を志向?

 韓国の盧武鉉政権が、伝統的な日米韓の「南方三角同盟」からの離脱を志向か-との観測が韓国で波紋を広げている。

 先月二十二日の陸軍三士官学校卒業式での大統領演説について、専門家の間では「米中の対立で韓国は日米の側には付かないという宣言としか読めない」(元外交官)などとみられている。

 盧武鉉政権の外交安保を担当する国家安全保障会議(NSC)は、現在の北東アジア情勢を日米対中国の対立構図でとらえており、特に北朝鮮問題で米国との同盟関係を強化する日本への警戒感が強いとされる。

ざっとニュースを拾い読みしただけでも憂鬱に成ってくる。戦後60年という節目のタイミングと重なっている、ということもあるんだろうけれど、それにしてもこの動きは簡単に沈静化しそうもない。

中国でサッカーのアジア・カップが開催された時も、日本vs.中国戦の時の中国サポーターの態度があまりに酷いので呆れたけれど、ここ数日の一般市民による日本企業襲撃事件も、本質的には同じ流れなんだろう。野蛮だ。

アメリカのメディアなどでは、「中国政府は共産党体制を維持する為に、そして国内問題から目をそらせる為に、日本という仮想敵国を必要としてきた。」「しかし、これまで行ってきた反日教育の成果が、今や政府当局でさえもコントロールできないほど大きな動きになりつつある。」という見方もある。

それにしても、あんな野卑た行為を平気で黙認するような文化的後進国で、本当にオリンピックや万博やるんだろうか?ひょっとしたら、それまで中国経済持たないかもしれないけど・・・。

もちろん、彼等の主張は主張として傾聴すべき部分もあるかも知れないし、日本が全く無罪という訳ではないだろうけれど、ここまで無神経な反日運動を展開させる要因は日本の側にもある。

竹島のことをいうならば、韓国が違法占拠し始めた段階で徹底的に叩いておくべきだったし、中国には明確な領海侵犯されても何もせず、永年に渡りODAという形で金を強請り取られ、それでも土下座外交を唯々諾々と継承してきた自民党にも大いに責任がある。

まあ、それ以前の問題として、東京大空襲という無差別大量虐殺や、ほとんど人体実験といっても良いヒロシマナガサキへの原爆投下という歴史上稀に見る戦争犯罪の被害に遭いながら、加害者であるアメリカを許し、なおかつ臣下の如くかしずいて庇護に甘んじて生きる道を選択した日本の戦後処理そのものが、今の状況を招いたといえなくもない。

さて小泉総理、どう対処するおつもりか?とりあえず靖国にお参りして神頼み?それとも多分裏目に出ると思うけど、ブッシュに泣きついてみる?少なくとも「お互い未来志向で・・・。」なんていうワンフレーズ・ポリティックスは奴等に通用しませんぜ。

April 6, 2005 in Politics | Permalink | Comments (0) | TrackBack

Monday, April 04, 2005

【地震雲と地震の因果関係】

■あるのかないのか?地震雲と地震発生の因果関係

ちょうど一週間前3月29日放送のJAM THE WORLDは、当日早朝に再び起きたスマトラ沖の地震を受けて番組自体が「地震特集」状態だったんだけど、その番組中にゲストとして日本地震予知協会の代表、佐々木洋治さんに電話をつなぎ、巷で話題に成っている“地震雲”のことを伺った。

もともと、その二日前の日曜日に東京、千葉、埼玉の上空に現れた奇妙な帯状の雲が「巨大地震発生の前触れの地震雲ではないか?」という憶測が、特にネットの掲示板を中心に盛り上がっていたということがあったので、“地震雲の専門家”という佐々木さんに話を聞くことになったわけだ。

約15分間のやりとりの中で、僕はいわゆる地震雲と地震との因果関係について「発生のメカニズム」など、立証されているのかを訊いたんだけど、佐々木氏は「既に立証されているが、“地震利権”に関わっている研究者は自分達の研究している弾性反発やプレート理論を否定することになるので、認めていない。」と具体的な個人名や研究機関の名前を挙げて非難した。この“地震利権”とは、ようするに国から補助金を受けて研究している東大地震研究所のような公的な機関のことだそうだ。

ところで、いわゆる地震雲と地震の発生の因果関係については、太陽の黒点やフレアと地球の磁場の関係など、同氏が日本地震予知協会のウェブサイトで展開している説明の要約をしてくれたのだけど、「自分はこれまで27年間に渡って地震雲を研究している。」「その結果、地震雲と地震の因果関係は既に解明されていて、予知も100%可能だ。」とおっしゃっていた。

さらに続けて、「3月30日から4月3日にかけては、3月9日に発生した大規模な磁気嵐の影響で特異日に成る為、首都圏で直下型の大地震が起きる可能性が極めて高い!」という発言があった。

さすがにこれは聞き捨てならない。生放送(編集不能だから云ったもん勝ち)とはいえ、一応公の放送での発言なので、バランスを取るという意味も含めて、その後のコーナーで、今度は佐々木氏から“地震利権”の既得権益者として名指しされた東京大学地震研究所の土井恵治助教授にも電話で話を聞いた。

まともに応えてくれるかどうか一抹の不安はあったんだけど、念のため佐々木氏の提示する地震雲と地震の因果関係について、そして気に成る“特異日”の大地震発生予測について訊ねてみた。

結果は予想通りというか、「地震雲と地震の関係性は理論的に未だ認められていない。」とのことで、そういう意味では“特異日”についてもハッキリと否定されていた。

ただし、土井助教授は現在の地震予知研究はまだ本当に予知するというレベルではないことを認めていた。何せスマトラ沖大地震にしても九州の西方沖地震にしても、今まで研究者が監視の対象にしていない場所が震源地に成っていた訳で、地震発生のメカニズムの謎がまた一つ増えたような状態。

そういう意味では、地球の中心にあるという“コア”にしても、マントル・プレートにしても、マグマの対流にしても、誰も実際に観測した人は居ない訳だし、全ては推論だ。プレート理論が扱っているのは地球という卵の殻の、しかも本当に薄い表層部分のみを対象にしている訳で、厳密に云えば地震現象は未だに解明されていないということだそうだ。

ならば、むしろ地震利権だろうがなんだろうが、もっとお金をかければ少しは予知研究が進むのだろうと素人としては思ってしまう。世界最速のスパコンを使うのにうってつけのテーマだと思うんだけど、そこんとこどうなの?グリーンピアみたいな無駄なもの作る金があるなら、地震研究に回してあげて欲しい、と心から思う。

で、果たして大地震は来るのか?と今朝までドキドキしながら様子を見ていたんだけど・・・、幸い現時点で首都圏での地震は起きていない。ただし、今朝福島県沖でマグニチュード5.7の地震が発生した(下の気象庁発表の図を参照)ので、佐々木氏の言っていたことがまるではずれたわけではないような気もする。

Jisin20050404_2まあ事なきを得て一安心、と思って日本地震予知協会のHPを改めてチェックしてみたら、特異日は4月10日までと成っているではないか!ということは、まだまだ安心できないわけで、そうなるとここはやっぱり古人の言い伝えに従ってナマズを飼うべきかどうか、真剣に悩んでいる僕だったりする。

April 4, 2005 in Current Affairs, Media, Science | Permalink | Comments (4) | TrackBack

Friday, April 01, 2005

【やっぱりデタラメだった大量破壊兵器情報】

■イラクの大量破壊兵器に関する調査委員会のレポートがリリースされた (Commission on the Intelligence Capabilities of the United States Regarding Weapons of Mass Destruction

ブッシュ大統領の指示で設置されたこの委員会、イラクに関するアメリカの諜報活動は、ほとんどが噂や推測に基づいた、極めて不正確なものだったという調査報告書をリリースした。上のリンクで全文が公開されている。(ただし、CNNによると大統領には非公開の極秘報告書も別途提出されているそうだ。)

「何を今さら?」と言いたいところだけれど、この報告書はCIAなどによるイラクでの諜報活動が「全くの誤り」であり、「未だかつて無い大失態」と、非常に厳しい言葉で“ボロクソ”に非難している。

"We conclude that the intelligence community was dead wrong in almost all of its prewar judgments about Iraq's weapons of mass destruction," said a letter from the commission to President Bush. "This was a major intelligence failure."

ブッシュはこの調査委員会の報告を高く評価しているらしいけど、「悪かったのはオレじゃない!」とでも言いたいのだろうか?委員会設置を指示したのは自分であることをことさら強調して、デタラメの理由でイラク戦争をオッパジメタことに対する責任逃れをしようとしているとしか思えない。

April 1, 2005 in Politics | Permalink | Comments (0) | TrackBack